新型コロナウィルスの感染拡大によって全国のライブハウスが営業自粛を余儀なくされ、2020年11月現在、物凄い数のライブハウスが閉店に追い込まれています。

今回の記事はコロナウィルスによってライブハウスが受けた打撃、ライブハウスのコロナウィルスに対する取り組みや今後の「withコロナ」としての在り方について書いていきたいと思います。

行政によって名指しされたライブハウス

2020年の2月下旬、新型コロナウィルスの感染拡大を懸念して、政府から「イベント自粛要請」が発表されました。

この時点ではライブハウス側は、「気を付けながらやっていこう」という認識だったそうです。

 

2020年3月上旬、大阪にあるライブハウスにて新型コロナウィルスのクラスター（集団感染）が発生したことが報道されました。

この報道をきっかけに、ライブハウスは行政から「クラスターが起こりやすい場所」だと名指しにされてしまいました。

この影響は大きく、3月に入ってからライブハウスのイベントは多い所では7〜8割がキャンセルになってしまったといいます。

そして4月に入り、緊急事態宣言と共に殆どのライブハウスが営業停止を余儀なくされました。

5月に入り、一部の緊急事態宣言の解除が発表されました。その記者会見において安倍総理は、「3つの密が濃厚な形で重なる接待を伴う飲食店、バーやナイトクラブ、カラオケ、ライブハウスへの出入りは、今後とも控えていただきますようにお願いいたします。」と述べました。

この発言によって世間の「ライブハウス」に対する視線はより厳しいものになっていきます。

無観客配信ライブ

4月の緊急事態宣言を受けて、殆どのライブハウスは営業停止を余儀なくされ、それでも営業しなければ存続出来ないお店では「無観客配信ライブ」が行われるようになりました。

「無観客配信ライブ」はその名の通り、お客さんを会場には一切入れず、配信を閲覧する為のチケットを販売して、それを購入した方がそれぞれオンラインでライブを楽しむというものです。

中には、配信自体を無料にすることで誰でも見れる形にし、ネットで投げ銭を募るといった「投げ銭方式」を取る場合もあるようです。

 

何ヶ月分ものお店の家賃を払い続けられる程の貯蓄の余裕があるライブハウスは稀です。

ライブハウスを運営している人の多くは、「お金を稼ぎたい」といったモチベーションから店を経営しているのではなく、純粋に音楽が大好きでやっている方が殆どです。

ですので、基本的に売り上げを自分たちの為に貯蓄することよりも、出てくれる演者さんの為に機材を新しくしたり、来てくれるお客さんの為にお店を改装したりと、設備投資に資金を使っている所が多いのです。

その為、今回のコロナウィルスによる営業停止はライブハウスに致命的なダメージを与えました。

緊急事態宣言解除後も人が戻って来ない

緊急事態宣言も解除され、営業を再開したライブハウスですが、政府からライブハウスは「クラスターが起こりやすい場所」というレッテルを貼られ、「不要不急」の外出は避けるようにと報道がされ続けていたので、当然営業を再開しても人は戻って来ません。

ライブイベントに出演するアーティストサイドも、コロナ禍においてライブ活動を続けようものならネット上で酷いバッシングを受けるようになりました。

その為、インディーズでのライブ活動を生業にしている一部のアーティストを除いて、殆どのアーティストたちはライブ活動をストップさせ、自宅やスタジオからの配信活動に切り替えていました。

そうなると、ライブハウスでライブをすることはおろか、ライブハウスで無観客配信をやってくれるミュージシャンもごく僅かでした。

自粛要請だけ出されてまともな補償も貰えないのでは当然、営業せざるを得ないライブハウスも出てきます。

にも関わらず、ライブハウスの入り口の扉に心ない誹謗中傷のチラシが貼られるなどといった悲しい事件も起こりました。

偏った正義感を振りかざす「自粛警察」と呼ばれる者たちからの攻撃の的になったのです。

ライブハウスも営業したくてしているわけではありません。国からの補償もままならない状況下で、苦肉の策として営業することを選んでいたに過ぎません。それでも世間からの風当たりは強く、ライブハウスにとって苦しい状況は今もまだ続いています。

クラウドファンディング

お店をまともに営業することが出来ず、政府からのまともな補償もない中、閉店の危機に立たされたライブハウスの多くが取った策がクラウドファンディングでした。

多くのライブハウスがリターンとしてライブハウスのグッズを出すなど、お客さんから資金を募りました。

ネームバリューのあるライブハウスや、アーティストやお客さんに愛されているライブハウスはクラウドファンディングで多くの支援金を集めることに成功していました。

閉店が相次ぐライブハウス

クラウドファンディングを行って難を逃れたライブハウスもある一方で、やはり続々とライブハウスは閉店に追い込まれていきます。

渋谷のCulture of Asiaの系列店、「VUENOS」「Glad」「LOUNGE NEO」の3店舗が5月31日をもって閉店することは世間に大きな衝撃を与えました。

そこからも次から次へと全国のライブハウスの閉店のお知らせが後を絶ちません。

11月にはアコースティックの老舗「四谷天窓」「四谷天窓comfort.」「恵比寿天窓.switch」が閉店することを発表しました。

四谷天窓の看板はミュージシャンの山崎まさよしさんが書いたことでも有名で、高橋優さんなど著名なアーティストを輩出しているアコースティックの名門でした。

ロフトプロジェクトの場合

老舗のライブハウス新宿ロフトをはじめ、多数のライブハウスを抱えるた株式会社ロフトプロジェクト。

3月末、そのロフトプロジェクトの中の1店舗からコロナウィルスの感染者が出てしまいました。

コロナウィルスの影響で、売り上げは毎月5000万円の赤字だったそうです。

ロフトプロジェクトの会長だった平野悠さんは責任を取って会長職を辞任しました。

そして、平野さんは驚くべきことにお店と社員を守る為に「国金（日本政策金融公庫）と保証協会（信用保証協会）を通じて何と2億円を調達したのです。

全額返済するのに30年。2億円を調達して何とか1年は持ち応えさせるという平野さんの英断によってロフトグループは何とか今も1店舗も店を閉じることなく営業を続けています。

ライブハウスのコロナウィルス対策

ライブハウスは現在、様々なコロナウィルス対策を施して営業を再開しています。

検温、消毒、館内でのマスク着用を徹底し、入場制限も実施しています。

収容人数をキャパシティの半分以下に設定し、ソーシャルディスタンスをしっかり保つようにしています。

ライブ中に換気の時間を設けたり、ライブ中の声出しも制限し、飲食なども出来る限り制限しています。

一度、世間から「クラスターの温床」という認識をされてしまっているので、ライブハウスの対策は実際のところかなり厳重なものになっています。

ライブハウスはドリンクやフードの飲食代で賄っている所も多いので、人数制限に加えて、飲食の制限はかなり厳しいものであるはずです。

それだけの対策を施していてもやはり、ライブハウスのスケジュールは埋まらない、イベントを開催してもお客さんは戻って来ないというとても苦しい状況が続いています。

まとめ

 

緊急事態宣言、自粛要請が解かれた後もライブハウスにお客さんは戻って来ていませんし、今も尚苦しい状況が続いています。

勿論、コロナウィルスを甘く見て良いというわけではありませんが、「withコロナ」としてライブハウスもコロナと共存していく必要があると思います。

「共存」していく必要があるのです。

このままの状況が続けばライブハウスは更に閉店していく店舗が増えるでしょう。

全国的にも有名なライブハウスや老舗のライブハウスも閉店していく様子を見て、一つの時代が、文化が、終わろうとしているのだと感じずにはいられません。

配信が当たり前の時代になったとしても、どんなに配信のクオリティが上がったとしても、それでもやはり生のライブには敵いません。

きっとどれだけ配信の技術が進歩したとしても、生のライブを鑑賞するという行為は絶対になくならないでしょう。

決してなくしてはいけないものだと思います。

 

コロナウィルスによる打撃は決してライブハウスに限ったことではありません。

飲食店やカラオケ、スポーツジム、ホストクラブといった様々なお店が苦しい状況を強いられています。

勿論、クラスターが起こることは絶対に防がなくてはいけませんし、コロナウィルスへの対策を怠ってはいけません。

しかし、コロナウィルスへの対策をしっかりと行いながら、必死に闘い続けているライブハウスが世間から冷たい目で見られて、バッシングを受けるのはどこかズレているように感じてしまいます。

ライブハウスは側から見たら「不要不急」の娯楽の場所に過ぎないのかもしれません。

しかしながら、そこにはそれを仕事として生活している人、家族を養っている人が必ず存在しています。

その事実を忘れてはいけません。

 

コロナウィルスの第三波が来ていると言われている今日、これ以上閉店に追い込まれるライブハウスが増えることのないよう、報道や噂に流されずに「ライブハウス」というものへの正しい認識を皆が持ってくれることを願うばかりです。

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